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偶然かもしれないが、B氏はN社の法律チームの一員でもあった。「M社は圧倒的なシェアを獲得しており、効率の面からいえば正当な理由がないにもかかわらず、ライバルを排除するためのさまざまな条件を他社に押しつけようとしている」B氏が新聞や雑誌に送った手紙のなかの一節だ。
一般に公開されている数多くの資料を見るだけでも、マィクロソフトが意図的に競争相手を叩きつぶそうとしたのは明白だ。 B氏が問題にしていたのは、M社が、コンピュータメーカーがウィンドウズの初期画面を変更するのを禁じたり、サービスプロバイダが「M社製以外のウェブブラウザを宣伝したり奨励したりすることはおろか、そのようなブラウザの存在について言及することさえ」禁止した。
M社とC氏司法次官補との再度の不毛な話し合いのあとに、マイクロソフトの犯罪行為にまつわる、もっとスキャンダラスな報告があった。司法省は、1995年6月におこなわれた、B氏と、N社のA氏とV氏というふたりの重役との会合について捜査を進めていることを認めた。
その会合の席で、G氏は、ふたつの会社でブラウザ市場を山分けしようと提案したとされていた。 A氏とV氏によれば、B氏は、N社にウィンドウズ用ブラウザの開発から手を引くよう勧めた。
そうしてくれたら、M社（当時はまだ自前のブラウザをリリースしていなかった）は、N社に対して、ほかのテクノロジーの開発に利用できるウィンドウズの一部のAPIにアクセスすることを特別に許可しようと。 A氏とB氏は拒否した。
「まるでC氏の訪問だった」A氏はその会合について語った。翌日には、ベッドのなかに血まみれのパソコンのモニタがころがっているんじゃないかと思ったよ。
M社は、この告発にはなんの根拠もないと主張し、のちに独自の証拠資料によって反撃にもかかわらず、この告発に呼応して、アップルの重役たちが、E氏がインターネット・マルチメディア市場におけるクイックタイムの地位向上を力ずくで阻止しようとしたと、名指しで非難した。こうした告発は、N社の一件と同じように、M社への攻撃を激化させる司法省にとって、やがて重要な武器となっていく。

アップルとN社が、M社のビジネス手法に文句をつけていたころ、アップルのもと最高経営責任者のJ氏は、かつての敵を擁護していた。ワシントン・ソフトウェア＆デジタルメディア同盟が開催した、オンライン・アドバンテージ・カンファレンスに出席するまえのインタビューで、S氏は、政府がM社に対して起こした訴訟を「ばかげた」行為と呼び、M社が勝利をおさめるだろうと予想した。

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